【実体験】精神障害・発達障害はクローズとオープンどっちがいい?両方経験した私が徹底解説

うつ病などの精神障害や発達障害の場合、目には見えないので障害を隠してクローズで入社することも可能です。

ただクローズとオープンどっちで働くのかめちゃくちゃ迷いますよね。

そもそもですが、

「障害を隠してクローズ入社ってしていいの…?ばれたらクビ…?」

という不安もありませんか?

本記事では、うつ病もちでクローズ、オープン両方体験した私が

  • 結論どっちがおすすめ?
  • クローズに関するよくある質問
  • クローズ・オープンのそれぞれのメリット・デメリット

など、クローズ・オープンについて気になる部分を徹底解説いたします。

この記事を書いている人
うつ病もちで現在特例子会社に務めています。
会社では主に、ExcelVBAやAccessを用いてシステム構築を担当しています。
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クローズ・オープンの定義

本記事でも何度も出てくる「クローズ」「オープン」を明確に定義しておきましょう。

クローズ

自分の障害を隠して就職活動や就労することを「クローズ」といいます。

「クローズで面接する」「クローズで入社する」「クローズ就労」といった使い方をします。

オープン

自分の障害を公開して就職活動や就労することを「オープン」といいます。

障害をオープンにした就職活動は下記の2種類があります。

  1. 障害開示を前提とした障害者枠での就職活動
  2. 障害者枠ではない一般枠で自ら障害を開示して行う就職活動

主に1.の障害者枠のことを指して使われることが多いです。

本記事でも1のことをオープンと呼んでいます。

私の場合はオープンがおすすめ!

クローズ、オープン両方体験した私としては、オープンで働く方がお勧め。

理由としては、下記の3点です。

  1. クローズで障害を隠して働き続けるのはきつすぎる。
  2. クローズで高い給料を貰っていても、再発したら意味がない。
  3. 障害に配慮して働けるので、安心感が半端なく長期就労につながる。

私の場合クローズで入社した会社はいくつかありますが、すべて1年未満で退職しています。

障害を持ちながら働くだけでもきついのにさらに上司に障害を隠しながら働くのは二十のストレスです。

よほど心を強く持っていないと、クローズでは長続きしません。

ここで精神障害や発達障害の定着率のデータを見てみましょう。

【精神障害】

求人種別 3か月 1年
障害者枠 82.7% 64.2%
一般枠 障害オープン 65.6% 45.1%
一般枠 障害クローズ 51.9% 27.7%

【発達障害】

求人種別 3か月 1年
障害者枠 92.0% 79.5%
一般枠 障害オープン 60.0% 33.3%
一般枠 障害クローズ 44.4% 33.3%

出典:「障害者の就業状況等に関する調査研究」(2017年4月 独法 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター)

精神障害、発達障害ともに障害者枠での就労の方が圧倒的に定着率が高いですよね。

確かにクローズの方が給料が高い場合が多いですが、定着しなかったら意味がありません。

それならば障害に配慮してもらいながら安定して勤務し、昇進・昇給を目指す方が精神衛生上的にもよいですよね。

また給料の低さも転職エージェントを利用すればある程度解決しますので、なおさらオープンがおすすめです。

最近では障害者枠の求人も増えてきており、専門性のある職種も少なからずあります。

とはいえ、下記のようにクローズしか選択肢がない場合もあります。

  • クローズにしかやりたい仕事がない
  • 地上在住で障害者枠の求人が少ない
  • 障害者手帳を持っているが、配慮してもらうほどではない

こういった場合はクローズで就職活動をすることになりますね。

クローズに関するよくある質問

ここではクローズに関するよくある質問をまとめました。

クローズで入社後、ばれたらクビ?

多くの会社では就業規則に「経歴詐称」を解雇事由に定めています。

病歴を隠していたことが経歴詐称になるかどうかは裁判例に基づいて下記の基準を満たしているかどうかで判断されます。

  1. 労働者の病気が重大なもので、労働を行うに当たって支障がある場合または支障が生じる可能性が高い場合
  2. 労働者の病歴が、合否に大きく影響するような重大なものであり、知っていれば業務の性質からして採用しなかったと言える場合

また面接時に紙面でのメンタルヘルスチェックや体調を確認する質問があり、業務上支障があることが明らかにも関わらず意図的に病歴を隠した場合は悪質と判断される可能性があります。

ただし解雇事由になるかどうかの一番大事なポイントは、

  • バレた時点で障害が業務上大きな問題となっているかどうか

という観点です。

改正された障害者雇用促進法では障害であることを理由に解雇することは禁止されており、通常通り業務を行えていれば会社側が解雇するのは難しいでしょう。

病歴はどういう経路でばれるの?

会社側は改正された障害者雇用促進法に従って、プライバシーに配慮しつつ従業員の障害を確認する義務があります。

ただし障害者に合理的配慮をすることが目的なので、自分が会社に伝える必要はないと判断すれば告知義務は一切ありません。

会社が行う確認方法も、「メールの一斉送信等、労働者全員に画一的な手段で申告を呼びかけることを原則としなければならない」と法律で定められています。

なのでそういった呼びかけメールがあっても、障害を伝えたくなければ無視すればいいだけです。

また障害者手帳や障害者年金を貰っていても、そこからばれることはありません

具体的に障害がばれる経路としては、自ら口外するのを除いて下記くらいです。

  • 今年度障害者控除を受ける場合
  • 特例子会社に務めていた場合
  • 会社の健康診断で正直に障害を話した場合

一つ一つ見ていきましょう。

今年度障害者控除を受ける場合

障害者手帳を持っていると、所得税・住民税の控除を受けることができます。

障害者控除を受けるかどうかは任意ですが、受ける場合は下記の情報を年末調整に記載する必要があるため、経理担当にばれてしまいます。

  • 誰が障害者なのか
  • 障害者手帳の種類
  • 障害者手帳の交付日
  • 障害者手帳の等級

クローズで障害者控除を受けたい場合は、所得税・住民税を全て払い終わった後に還付申請を行う方法が唯一ばれない方法です。

特例子会社に務めていた場合

一般企業での障害者枠の場合、履歴書に書いてある会社名から障害者枠で働いていたことかどうかは分かりませんが、特例子会社の場合は会社名から障害者枠で働いていた事実が分かってしまいます。

最終ゴールがクローズで働くことなのであれば、特例子会社で働くことはおすすめできませんね。

特例子会社について知りたい方は下記の記事をご参照ください。

【実体験】特例子会社で働くメリット・デメリットは?実際に働く私が徹底解説

会社の健康診断で正直に障害を話した場合

会社は従業員の安全を配慮するために、健康診断を行う義務があります。

従業員に安全に働いてもらうため、会社は健康診断の結果を保管しておく義務があります。

なので入社がほぼ決まりそうな入社前か入社後に健康診断は必ずあるのですが、その中には必ず「既往歴及び業務歴の調査」というものがあります。

既往歴:過去にかかった病気
業務歴:過去に行った仕事の内容、期間、退職理由など

上記の内容を聞かれた時に正直に自身の病歴を伝えれば、そこから障害が会社側にばれる可能性があります。

業務上特に支障がないと判断できれば、健康診断で自身の障害をあえて言う必要はありません。

面接時に、障害を自己申告する必要はある?

法律上は、病歴を自発的に申告する義務はありません。

とはいえ明らかに自身の障害が業務上差し支えると判断できるのに、言わなかった場合は経歴詐称として入社後に解雇事由になる可能性もゼロではありません。

面接で聞かれたら正直に答えないといけない?

会社側が業務上必要と判断した場合、なんらかの形で体調に関して確認する場合があります。
(会社側が病気に関する質問をしてよいかどうかは後述の通り、グレーですが)

法律上正直に答える義務ははありませんが、面接時点で明らかに自身の障害が業務を行う上で支障があるのにも関わらず、意図的に会社にとって不利益な情報を隠したとして、解雇事由になる可能性があります。

クローズで入社する場合は、最低でも面接時点で体調が安定しているのが前提条件ですね。

前職の退職理由はどう答えればいいの?

クローズで就職活動を行う場合、最大の難関は面接で必ず聞かれる「前職の退職理由」です。

正直に退職理由を伝えることはできませんので、自身で誇張しない程度にストーリーを作る必要があります。

退職理由に限らず、クローズで面接する場合は焦って障害がばれてしまわないように何度も練習しておいた方がいいですね!

【私の場合】
うつ病が原因で、1社目を1か月もたたないうちに退職。体調が安定した半年後に就職活動を再開。

【面接で伝えた1社目の退職理由】
1社目に入社後、すぐに自分がやりたい仕事が見つかりました。1か月もたたないうちにやめるかどうかはすごく悩んだのですが、自分のやりたい仕事の資格習得のため、退職をして今にいたります。
※応募した職種の資格は一応取りました。

そもそも会社側は面接で障害の既往歴を聞いていい?

職業選択の自由を定めた「職業安定法」の第5条の4では、

  • 本人の同意や正当な事由がある場合を除いて、労働者の募集業務の目的達成の範囲内で、求職者等の個人情報の収集・保管・使用をしなければいけない

と定められおり、下記の情報は収集してはならないと明記されています。

  • 人種、民族、社会的身分、門地、本籍、出生地その他社会的差別の原因となるおそれのある事項
  • 思想及び信条
  • 労働組合への加入状況

病歴を聞くことは法律上収集してはならない情報として明記はされていませんが、応募者の人格尊厳やプライバシーの観点から業務に直接関係があると合理的に認められない限り、非常にリスキーな質問だといえます

クローズのメリット

ここからはクローズ・オープンのメリットについて詳しく見ていきます。

求人が圧倒的に多い

クローズで就活する場合は、一般の求人が対象になるので、障害者枠に比べて求人数は圧倒的に多いです。

求人件数(2019/11/29時点)

通常の転職サイト最大手のリクナビ:36726件
障害者雇用最大手のatGP:1250件

とその差はなんと約30倍…。

障害者枠と比べて高収入

障害者枠に比べて求人数が多い分、自分の能力を評価してもらえる企業に応募する機会が増えます。

障害者枠のように配慮事項も必要ないですからやってもらう職域も増え、障害者枠よりも高収入を得やすくなりますよね。

責任感のある仕事を任せてもらえキャリアップしやすい

障害者枠の場合は配慮事項がある分、会社側も仕事を任せるのに慎重になります。

一般枠の場合は、配慮事項が特にないので、自分が頑張った分だけそれに見合った仕事を振ってもらえる可能性が高くなります。

そうなると必然的に責任感のある仕事を任せてもらえ、昇進やキャリアップもしやすいですよね。

クローズのデメリット

障害に配慮してもらえない

当然ですが、障害を隠して入社しているため障害に配慮してもらえません。

自身の障害を隠しながら働く必要があるので、平日に通院している場合は障害を理由に有給を取ることができませせんので、何か理由をつけて毎回申請する必要があります。

また服薬の服薬等で眠くなる場合でも我慢するしかありません。

障害がばれないか精神的に不安

クローズで入社して一番避けたいのは、障害がばれることです。

障害がばれると、最悪解雇の可能性もゼロとはいえないため、隠すのに必死になりますよね。

会社で障害の症状が出たら無理して隠す必要があるので、精神的にもかなりきついです。

最悪、それが原因で病気が再発する可能性があります。

うつ病もちの私の場合、クローズ入社で入った会社の雰囲気や上司もすごくいいところだったのですが、それでもやはりうつの症状が出てしまうときがありました。

自身がうつ病であることを伝えることができないので、相談もどこかぼやけたものになってしまいます。

最終的に会社内の誰にも自身の病気を相談できないことにストレスを感じ、再発し退職に至りました。

どれだけ会社がよくても、自身の障害を隠すだけで相当なストレスになるものです。

ばれないようにするのは単純に大変

障害をばれないように配慮するのって物理的にも大変です。

  • 通院しているところを同僚に見られる可能性
  • うっかり手帳を落としたりでもしたら…
  • 飲みの席で口外してしまう可能性も
  • 年末調整で障害者控除を申請できない

いつなんどきばれるかわかりませんから、注意を払っておく必要があります。

離職率が高い

私の場合はオープンがおすすめ!」で精神障害の障害者枠での定着率に触れましたが、やはり障害に配慮してもらえる障害者枠の方が離職率が低いです。

特に精神障害の場合だと、クローズでの定着率はかなり低くなります。

オープンのメリット

障害に配慮してもらえる

一番のメリットはやはり障害に配慮してもらえることです。

  • 通院面
  • 服薬
  • 適度な休憩
  • 上司への相談
  • 業務量の軽減・業務内容の変更

など各々の障害に必要な合理的配慮が受けられます。

私は現在、特例子会社に入社していますが、入社当時は体調に少し波があったため、定期的な面談を上司にしてもらっていました。

自身の障害をわかってくれる上司の存在はかなりの安心感です。

面接で嘘をつく必要がない

クローズでの面接のときは、前職の退職理由など本当のことを言うことができません。

しかし、オープンの場合は会社側も障害があることを前提に求人応募しているので、自身の障害の内容を面接で伝えることができます。

障害者枠の面接ではたいてい、自身の障害の特例とどのような配慮が必要か聞かれます。

そこで自身の障害に必要な配慮事項を伝えることができますので、入社後のミスマッチが少ないですね。

障害者雇用の場合、様々なサポートを受けやすくなる

障害者枠での就職活動を始めると気づくのですが、日本には障害者を支援する様々な制度や団体があります。

例えば障害の就職支援を行う就労移行支援を利用した場合は、職場への定着支援としてその担当者が入社後に会社に訪問してくれたり、定期面談をしてくれます。

また障害者枠専門の転職エージェントを利用した場合は、同じく職場への定着支援として多いところで最大6か月くらい定期面談をしてくれるところもあります。

会社だけではなく、他の外部機関とも連携してサポートを受けながら職場定着を行うので、安心感はすごいですよね。

その他にも障害者枠の場合は障害を隠す必要がないので、年末調整の際に障害者控除も気兼ねなく利用できます。

再発リスクが下がり、長く務めることができる

上記の結果、会社で働くストレスは軽減するので、再発リスクはグーンとへります。

うつ病もちの私の場合だと、入社当時は多少体調の波はありましたが、上司や就労移行支援、医療機関等のサポートを受けながら現在では再発することなく務めることができています。

何度か精神的にきつい時がありましたが、何かあったら会社の上司に隠すことなく相談できるので何とか休まず通うことができています。

もしもクローズだったら、つらい時でもなかなか相談できないのできっとやめていますね…。

一般枠では難しい大企業に勤めることができる

障害者雇用は、下記理由から大企業が積極的に求人を出しています。

民間企業は全体として2.2%の障害者を雇う必要がある。
雇えない場合、罰金が発生したり、社会的責任を果たしていないとみられ、イメージダウンにつながる。
なので大企業ほど障害者雇用に必死。

大企業でも障害者枠なので、給料が高いわけではありません。

ただ、大企業に勤めることで下記のメリットを享受できます。

  • 充実した福利厚生
  • ネームバリューを得られる
  • 一般枠だとなかなか入ることのできない企業で働くことができる

障害者枠の場合は、年代が上でも体調が安定していれば、大企業に入社するチャンスは全然ありますよ。

オープンのデメリット

求人が圧倒的に少ない

上記のクローズのメリットでも述べましたが、やっぱり一般枠との求人と比較すると、求人数は圧倒的に少ないです。

職種も一般枠と比べると幅が少なく、自身がなりたい職種が障害者枠にない可能性もあります。

精神障害だと事務職がやっぱり多いですね。

地方だと求人がさらに少ない

障害者枠の求人は、関東圏に集中しています。

atGPの地方別求人数(2019/11/29時点)

北海道:87件
東北:98件
関東:877件
北信越:68件
東海:201件
関西:378件
中国/四国:110件
九州/沖縄:131件

地方の方だと求人数が一気に減りますよね。

正社員求人が少ない

精神や発達障害の障害者枠で会社側が一番気になるのは、安定して働いてくれるかどうかです。

特に精神障害の場合だと、離職率がデータを見ても高いので、会社側は雇ってもすぐに辞めてしまわないかが心配。

なので最初は、パートや契約社員で安定して働けると判断できれば正社員登用をしている会社が多いんですね。

「平成 30 年度障害者雇用実態調査結果」では下記の通り。

【精神障害】

  • 無期契約の正社員:25.0%
  • 有期契約の正社員:0.5%
  • 無期契約の正社員以外:46.2%
  • 有期契約の正社員以外:28.2%

【発達障害】

  • 無期契約の正社員:21.7%
  • 有期契約の正社員:1.0%
  • 無期契約の正社員以外:31.3%
  • 有期契約の正社員以外:45.9%
やはり契約社員が圧倒的に多いですね。

契約社員のままだと昇給・昇進も正社員と比べてチャンスが少なく、給料も低くなりがちです。

仕事が単調な可能性も

精神障害や発達障害の場合、変化の多い仕事が苦手な人が多いことから変化量の少ない事務職などルーティン業務の求人が多いです。

さらに障害者の雇用に慣れていない企業だと、単調な作業ばかりを任されてしまう可能性もあります。

給料が安い

障害者枠の場合だと下記理由から一般枠と比べて給料が低くなる可能性が多いです。

  • 正社員求人が少ない
  • 事務職などの利益を生みにくいルーティン業務が中心
  • 障害に配慮するあまり、責任のある仕事を任られにくい。結果的に昇進・昇給がしずらい。

「平成 30 年度障害者雇用実態調査結果」では30時間以上働く精神障害者・発達障害者の月収平均は下記の通りです。

  • 精神障害で30時間以上勤務:18万9千円
  • 発達障害で30時間以上勤務:16万4千円

ボーナスの有無も考慮して月収を12~18倍すると、

  • 精神障害で30時間以上勤務:227~340万円
  • 発達障害で30時間以上勤務:197~295万円

あたりになります。

国税庁が行った平成29年分民間給与統計調査の結果では、一般枠で企業で働く人(健常者・障害者含む)給料の平均は432万円なので、それと比べるとかなり低いですよね。

障害を会社の人に知られる

オープンで働く場合、入社するまでにたいていはどこまで自身の障害を伝えるかを聞かれます。

同じフロア全体か、部署のみにするか、それとも特定の上司だけにするのか等、人事担当者などと決める場合が多いです。

選べるとは言え、仕事で関わる人には障害を知ってもらった方がきちんと配慮をしてもらえますよね。

ということはある程度の人数に自身の障害を知られてしまいます。

人によっては、障害を誰かに知られることがストレスになる人もいるでしょう。

転職エージェントを利用すればオープンのデメリットもある程度解決

オープンにした場合、主に下記の3つがネックになると思います。

  1. 求人が少ない
  2. 正社員が少ない
  3. 給料が低い

このうち、2・3に関しては障害者向けの転職エージェントを利用することである程度解消できます。

正社員での求人がよいことや給料はいくらくらいまでがいいといった具体的な希望を転職エージェントに伝えれば、それに見合った求人を紹介してくれるので、自分で探す手間も省けます。

転職エージェントについて詳しく知りたい方は下記の記事をご参照ください。
【全て利用経験済】障害者の転職エージェントのおすすめ・評判を徹底解説

まとめ

内容をまとめると、下記の通り。

  • 両方体験した私としては、安定して働くことのできるオープンがおすすめ。
    ⇒オープンでのデメリットも転職エージェントを利用すればある程度は解決。
  • クローズでの就活に関して:
    クローズで入社すること自体は問題ではないし、万一ばれてもクビになるケースは少ない。

    ただしばれたときにトラブルをさけるためにも最低でも面接時に体調が安定していた方がよい。

本記事を参考にしながら、ご自身が優先する項目をピックアップしてオープンかクローズが慎重に決めてみてください。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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